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「2021年までにモバイルトラフィックの80%は動画が占める」 5G到来、ますます高まっていく動画化施策のニーズをKaizen須藤が解説

2020年春からの実用化が目前に迫っている次世代移動通信規格「5G」が、大きな話題となっています。

5Gの大きな特徴は、「大容量高速通信」「超信頼低遅延」「同時多数接続」の3つ。5G環境下では、現在普及している4Gの100倍の通信速度でデータのやりとりを行なうことができるため、2020年がネット環境における転換点となると考えられています。

大容量高速通信が実現で今後ますます増えていくのが、動画化施策のニーズ。通信コストが下がることで、あらゆるものが動画化していくのではないかと予想されます。

そんな5G時代の動画化施策について、クラウドベースでサイト改善や動画制作を行なうKaizen Platformがセミナーを開催。代表の須藤憲司が登壇しました。

前後編でお送りする本記事、前編では「動画市場が伸びている背景」「動画施策の重要性」についてまとめました。

デジタルの顧客体験は、事業そのものを変える

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Kaizen Platformは、「世界をKAIZENする」をミッションに、デジタル上のUI・UX改善を行なうことで、DX(デジタルトランスフォーメーション)の実現に取り組むデジタルマーケティングの専門家チームです。

「デジタルの顧客体験は、事業そのものを変えるインパクトを持ちます」(須藤)

しかし、多くの日本企業では、エンジニア不足に併せてリソースの8割が既存システムの保守運用に割かれています。ビジネス部門の要求は高度化し、増加していく一方なのに、現場のIT部門は要求に応えられていないという状況も少なくありません。

Kaizen Platformでは、約1万人のデジタル人材ネットワークを活用してコンサルから実行支援までをワンストップで実施する「KAIZEN TEAM for X」と、コンテンツの動画化を「早く」「安く」「一定品質」で制作する「KAIZEN Ad」を提供することで、企業のDX化のトータルサポートを行なっています。

では、累計取引法人数500社、累計施策数3万を超えるKaizen Platformが考える「5G時代の動画施策」について、掘り下げていきましょう。

年内、モバイル通信量の80%は動画が占める

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「2021年までにモバイルトラフィックの80%は動画で占められます」(須藤)

現在でも、TwitterやFacebookなどのタイムライン上で、動画コンテンツを視聴するのはもはや珍しくなくなりましたが、今後ますます広がりを見せていくと予想されます。

5Gが普及すると、従来の100倍の通信速度でデータのやりとりを行なえるようになるため、通信コストが下がり、人々は今までのように通信速度やデータ容量を気にせず生活できるように。

現在、50%くらいのユーザーは、Wi-Fiが接続されていないと動画を自動再生しない設定にしています。しかし、データ通信量を気にしなくなると、動画をフルで再生するようになるでしょう」(須藤)

世の中のコンテンツは、リッチ化していき、人々もその状況に慣れていきます。それに伴い、当然動画広告の領域も伸びてますが、今後は広告以外のさまざまなコンテンツも自然と動画化されていくと考えられています。

社内向けマニュアルや、販促用営業ツールのデジタル化も加速

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また、動画が普及していく背景には、他に二つの理由があると須藤は説明します。

一つ目は、社用スマホ・タブレットの普及

「社用スマホやタブレットが普及したことで、B2Bの動画施策が増えました」(須藤)

今までメールや紙で送っていた、マニュアルや社内報を動画化したいという要望も増えているといいます。

また、マニュアルや社内報を動画化することには、他にもメリットがあります。「誰が見たか」「どこでの離脱が多いのか」などのデータをとることができるので、データを活用し、よりコンテンツの精度を上げていくことができます。

二つ目が、紙や物流のコストが増えたこと。Kazenの動画施策が増え始めたのは2019年1月、同時期に紙の値段が20%値上げされました。

「日本はパンフレットやカタログ、DMなど紙媒体の活用が多いですよね。しかし、前年からの物流コストの値上げと相まり、今までと同じ素材、同じ梱包で送ると、30%くらい値上げすることになります」(須藤)

そうした背景から、「店頭でのパンフレット」「お客様に見せる営業用資料」「販促を目的としたカタログ」といったセールスプロモーションツールのデジタル化が進みました。

人間の情報処理速度は上がっている。動画コンテンツに求められるのは「クリエイティブの最適化」

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「今後の動画施策は、クリエイティブが重要になっていく」と須藤は指摘します。

一般の方をターゲットにした動画施策を行なう場合、当然、GoogleやFacebook、Instagramといったプラットフォーム上に流していくことになります。

そうしたプラットフォームは、アルゴリズムによって配信を自動化しているので、クリエイティブによって、施策のパフォーマンスが大きく変わります。場合によっては、10倍の差が出ることもあるため、今まで以上にクリエイティブへの比重が重くなるかもしれません。

また、ユーザーの体験、場所、デバイスに合わせたクリエイティブ最適化も求められていくでしょう。例えば、動画コンテンツはSNSのタイムライン上で表示されるものが多いですが、タイムライン型の動画には「1.7秒でユーザーの目に留まることが必要」なのだそうです。

「人間の情報処理速度は早いのですが、モバイルでの『1秒』は長いというデータもあります。

2001年に行なわれた情報処理速度の調査(St Andrewʼs & Parma universities study)によると、人間は0.3秒あれば、ページ上に何が表示されているのかを判断できることが分かりました。ところが、スマホ登場後の2014年に実施された画像による情報処理速度(M.I.T. “In the Blink of an Eye” Study)でその速度は0.013秒に。そのため5G時代の動画では、『いかにテンポ良く見せて、ユーザーの目に留まらせるか』という考え方がスタンダードになる可能性が高いでしょう。

そのほか、画面のフォーマットサイズが多様化していることも見逃せません。縦、横以外にも、新しいスマホが出るたびに新しい画角を押さえる必要があります」(須藤)

「動画市場が伸びている背景」「動画施策の重要性」について迫った前編、明日公開の後編では「具体的な動画の活用法」について紹介していきます。

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<取材・文= 早川大輝、撮影=高澤梨緒>

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