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「販促のためにこそ動画の活用を」メディックスに聞く、動画施策の課題とは

「世界をKaizenする」をミッションに事業を展開しているKaizen Platformがお届けする「世界をKaizenしている人」に注目した本連載。

インターネット広告代理店である株式会社メディックス(以下、メディックス)は、3年前から動画マーケティング領域に参入した。

もともとは広告クリエイティブの制作事業からスタートした同社。現在はクリエイティブ制作だけでなく、広告効果の解析・分析や広告の運用など、デジタルマーケティングに必要な幅広いソリューションを広告主に提供している。

今回は、デジタルマーケティング支援で500を超えるクライアント実績を持つ、メディックスの動画マーケティングにおける課題感、そしてKaizenAdの導入とその活用についてお話を伺った。

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営業統括本部 マーケティング部= 營業推進グループ 次長・内田 匠(写真左)、アドクリエイティブグループ マネジャー シニアクリエイティブプランナー・伊久美 俊平(写真右)

クライアントのニーズがありつつも、ベストソリューションが見つからなかった

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──メディックスではどのようなクライアント様が多いのでしょうか。

内田 匠氏(以下、内田) 主にEC事業、BtoB企業、そしてリードの獲得(資料請求や入力フォーム)を目的とするクライアント様が多いですね。その中でも、EC事業のクライアント様とリードの獲得を目的とするクライアント様から動画広告のニーズを感じ始めました。

──動画マーケティングの方針について教えてください。

内田 動画には「ブランディング動画」と「販促動画」の2種類があります。メディックスの制作する動画は、クライアント様の要望が多い「販促動画」です。

商品や商材を売るため、サービスに申し込んでもらうため、資料請求をしてもらうための動画制作に特化した動画マーケティング支援を行っています。

──以前の貴社における動画マーティングの課題感について教えてください。

内田 動画元年と呼ばれていたちょうど2〜3年前に、動画制作に対してハードルが高いと感じつつも興味を持ち始めた企業がかなり増えたと思っています。

しかし弊社はクリエイティブ制作に強みがある広告代理店ではありつつも、動画の制作会社ではありませんし、社内に動画撮影や編集のノウハウもありません。クライアント様に動画施策を提案しようにも、そのベストソリューションがわからないという状況が続き、結果的に社内での動画施策がまったく進まない状態でした。

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──クリエイティブ制作について、社内ではどのような変化があったのでしょうか。

伊久美 俊平氏(以下、伊久美) 3年前に私が所属するアドクリエイティブグループが発足し、そこで動画のクリエイティブを制作していく環境が整いました。アドクリエイティブグループでは、バナーや動画、LP(ランディングページ)など、クライアントからの要望に応じたクリエイティブの制作、およびディレクションしています。

──アドクリエイティブグループでは、以前はどのような動画を制作していたのですか?

伊久美 あまり複雑な動きがない、GIFのような動画を中心に制作していました。撮影は基本的にしていなかったため、いわゆるスライドショーのように画像を組み合わせた動画が限界でした。そこで、一緒に動画制作をお願いできるパートナー企業を探すことになりました。

わかりやすいサービス内容と、「Kaizen Platform」というブランドの安心感

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──他の動画制作サービスがありつつも、なぜKaizenAdを選ばれたのでしょうか?

伊久美 Kaizen Platformさんには、最初に営業に来ていただきました。我々もちょうど、動画制作のパートナーを探し始めたところにKaizenAdのサービスをご案内いただいたため、良いタイミングでしたね。

もちろん、他にも3,4社から話を聞いて比較検討を行ったのですが、価格とサービスのわかりやすさ、そして会社としてのブランド力はKaizen Platformが一番でした。KaizenAdは、サービス自体がわかりやすく、料金設定も安く、納品までのスピードが早い。この3つのポイントが、導入の決め手ですね。

──導入直後はどのようにお取り組みが始まったのでしょうか?

伊久美 KaizenAdでLPを動画化するサービスがあり、まずはそこからお取り組みが始まりました。LPの内容に沿ったバナーは比較的効果が出やすいため、動画でも同じ効果が出るのではないかと思い、トライアルで1本作り、LINEやYahoo!、Facebookなどの媒体で広告として出稿しました。

──導入いただいた1年間の間に何か印象に残ったエピソードはございましたか?

伊久美 今年の5月に動画に焦点を絞った20人規模のセミナーを共催したことですね。

動画がブランディングで効果があることは周知の事実です。しかし我々のクライアントには販促のための動画を活用される企業が多かったため、「動画は販促で効果を発揮することができる」ということを伝える趣旨のセミナーでした。

そこでソーシャルメディアやYouTubeでの動画活用の方法や制作過程のお話をKaizen Platformさんにしていただき、弊社は他社が動画マーケティングにおいてどのようにPDCAを回していったのかという実例について解説しました。

イベントの満足度調査のアンケートを実施したところ、メディックスが実施する他のセミナーと比べてもかなり高い満足度を獲得することができたことが、印象に残っています。

特別な存在だった動画が、より身近な存在に

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──実際にKaizenAdを使ってみていかがでしたか?

伊久美 クオリティが高い動画だなと率直に感じました。当時、我々のグループには動画を専門に制作できる人間がいなかったため、複雑なアニメーションの動画を作りたくても作れなかったんです。複雑なアニメーションで動画のクオリティも高く、そして納品も早かったため、クライアントからの評価も非常に高かったです。

──KaizenAdを使用されてから具体的な成果はありましたか?

伊久美 もちろん案件にもよるのですが、静止画と比べたとき、3〜4倍は高いCVRが得られた事例もあります。しかし動画ならではの課題もありまして、静止画よりもクリック率が低くなってしまうということ。そのため、CVRが増えたとしても、獲得単価がそこまで変わらないんです。今後、クリック率をどのように改善していくかが、動画施策の課題ですね。

──クリック率の改善については、どのようなお取り組みをされていますか?

伊久美 先日、KaizenAdのご担当者から「冒頭1〜2秒でいかにインパクトを与えられるか」についてアドバイスいただきました。それ以降、初見のインパクトを意識して動画制作をディレクションしています。

──KaizenAd導入後、代理店として方向性の変化はございましたか?

内田 特別な存在だった動画がより身近になり、他の広告クリエイティブと同じように手頃にPDCAを回せるのだという意識の変化がありました。クリエイティブで効果を改善させるには、LP(ランディングページ)もバナーも試行回数を重ね、ABテストを繰り返して改善を重ねる必要があります。動画が台頭したころは1本あたりの制作単価が高く、量産しての効果検証は不可能でした。

KaizenAdは金額的にも、バリエーションも豊富さでも、複数の動画をスピーディに制作いただけます。そのため、他のバナーやLPと同じように量産してPDCAを回し、広告効果を高めることが実現できると気づくことができました。

動画広告の効果を正しく評価するためのKPI設定を

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──メディックスでの現状の課題と今後の展開を教えてください。

内田 これは私の感覚なのですが、「本当の意味での動画の成功事例」は、まだ出ていません。そのため、クライアントからの動画に対するニーズは増えてはいても、テストフェーズのお客様が多いのが実状です。

クライアントも我々も、動画広告の可能性の大きさは、ひしひしと感じています。静止画よりも多くのメッセージを一度に伝えることができますし、動画経由で流入したユーザーのCVRが高いことも明らかです。

動画広告によって直接売れたかどうかだけではなく、間接的な広告効果も評価するためのKPI設定こそ、動画マーケティングがブレイクスルーするために必要です。その可能性を切り開いていくためには、解析の設定、分析を担当するデジタルテクノロジーのチームとも連携し、動画の広告効果を正しく判断するためのKPI設定もセットで提案できる状態を確立していきたいですね。

──ありがとうございました。

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<取材・文・写真= 大木一真>

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