Kaizen ワークス

本

【Kaizen ワークス】デジタルトランスフォーメーション（以下DX）のプロフェッショナルであるKaizen Platformがおくる、DX専門誌です。国内外の最新事例や、グロー…

運営しているクリエイター

#デジタルマーケティング

「『圧倒的データ量』『目利き力』『第三者の目』が決め手だった」。エン・ジャパンがKAIZENチームと組む理由

「世界をKAIZENする」をミッションに事業を展開しているKaizen Platformがお届けする「世界をKAIZENしている人」に注目した本連載。 800万人超の会員数を誇る転職サイト『エン転職』や、25万社が利用する求人サービス『engage』などのHR Techプロダクトを展開するエン・ジャパン。さまざまなアプローチでデジタルマーケティングに取り組むエン・ジャパンは、なぜ今KAIZENチームと組むのでしょうか。エン・ジャパンのデジタルマーケティングを統括する

コロナ禍の中、短期間でWebオープンキャンパスを開催。実践女子の広報戦略に迫る

「世界をKaizenする」をミッションに事業を展開しているKaizen Platformがお届けする「世界をKaizenしている人」に注目した本連載。 1899年創立の伝統と、時代に合わせた新しい取り組みが共存する実践女子大学／実践女子大学短期大学部（以下、実践女子）。同大学では受験生に向けた広報戦略として、在学生による情報発信やWebマーケティングを手掛けてきたが、コロナ禍の影響で受験生広報において重要度の高い春のオープンキャンパスが中止となってしまったという。そこで急遽

日本初*のオンライン動画制作ワークショップ。オルビスが描く、コロナ後のマーケティングとは

*＝Kaizen独自調査「世界をKaizenする」をミッションに事業を展開しているKaizen Platformがお届けする「世界をKaizenしている人」に注目した本連載。創業以来「肌が本来持つ力を信じて、引き出すこと」を信念とし、「ここちを美しく。」をブランドメッセージに掲げるビューティーブランドを展開するオルビス株式会社（以下、オルビス）。無理に年齢に抗うようなケアではなく、自分らしく、自然に歳を重ねていくという「SMART AGING」という価値観を提示し、幅

Q.説明しづらいサービスの動画広告はどう作る？　営業体験をリッチにする、動画の活用法と動画広告に必要な「素材」をKaizen須藤が紹介

2020年春から実用化される「5G」。今までよりも遥かに早く、そして大きいデータを通信できるようになる5Gの到来により、ネット上のあらゆるコンテンツが動画化していくでしょう。今後ますます需要が増していく動画施策に関して、Kaizen Platform代表・須藤がセミナーを開催しました。前後編でお送りする本記事、前編では、動画市場が伸びている背景と動画施策の重要性について案内。後編では、具体的な動画の活用法や、動画制作に必要な素材についてご紹介、質疑応答の様子もお届

「2021年までにモバイルトラフィックの80％は動画が占める」 5G到来、ますます高まっていく動画化施策のニーズをKaizen須藤が解説

2020年春からの実用化が目前に迫っている次世代移動通信規格「5G」が、大きな話題となっています。 5Gの大きな特徴は、「大容量高速通信」「超信頼低遅延」「同時多数接続」の3つ。5G環境下では、現在普及している4Gの100倍の通信速度でデータのやりとりを行なうことができるため、2020年がネット環境における転換点となると考えられています。大容量高速通信が実現で今後ますます増えていくのが、動画化施策のニーズ。通信コストが下がることで、あらゆるものが動画化していくのではない

【イベントレポ】消費者のリアルは「タコツボ化」と「刹那化」。デジタル時代の購買行動とは？

デジタル時代の消費者の購買行動は、「AIDMA（＝Attention→Interest→Desire→Memory→Action）」のような伝統的なマーケティングプロセスのセオリー通りに動かないといいます。気に入ったものを検索し、「さぐる」と「かためる」を繰り返しループし、グルグル回った末に突発的に「買う」行動を起こす。このようなバタフライ・サーキットと呼ばれるデジタル時代の消費者行動は、「刹那化」がキーワードになります。このように「刹那化」した消費者行動の変容を捉え

コロナショック後の世界で何が生まれるか【大柴ひさみ×佐々木紀彦×須藤憲司】【後編】

３月19日にオンラインで行われた『DX人材養成講座』のプレイベント。前編では大柴ひさみさんにアメリカにおけるZ世代とミレニアルズの消費行動について伺いました。後編では、NewsPicks取締役の佐々木紀彦さんを交え、引き続き大柴ひさみさんと、須藤により「コロナショック後の世界」について対談が行われました。 ※なお、本セミナーは３月19日（日本時間）に行われたもので、コロナウィルスなどに関する情報はその時点での情報であることをご了承ください。アメリカの問題があぶり出さ

意志をもってブランドを選ぶ消費者に企業はどうついていくか【デジタルによって変化した消費者動向レポート】【前編】

書籍『DX入門』を上梓した須藤憲司を講師として６月からスタートするNewsPicks×Kaizen Platform『DX人材養成講座』のプレイベントがオンラインで行われました。講師にお迎えしたのは、JaM Japan Marketing LLCの共同創設者&マネージングメンバーの大柴ひさみさん。大柴さんは現在アメリカを拠点に、アメリカ市場をターゲットとする日本企業の製品開発やグローバルに向けてメッセージを発する企業に対してコンサルティングを行っています。コロナウィル

Kaizen TEAMを活用して開発期間が1〜2ヶ月に！？「安全」「スピーディ」にサイト改修を実現した「セゾン自動車火災保険」のサイト施策を聞く

「世界をKaizenする」をミッションに事業を展開しているKaizen Platformがお届けする「世界をKaizenしている人」に注目した本連載。損保ジャパン日本興亜グループの中で、ダイレクト型自動車保険を取り扱う企業として、日々、ユーザー数を増やしているセゾン自動車火災保険。ダイレクト型とは、従来の対面式で担当者とやりとりをする代理店型とは異なり、手続きがネットで完結する形の自動車保険です。代理店型は支社・支店や代理店を介することでユーザーと対面して保険を説明で

ローン申し込みに必要不可欠な“大量”の入力フォームをいかにストレスなく入力してもらうか？　ネット銀行ならではの悩みを解決したカイゼン施策

「世界をKaizenする」をミッションに事業を展開しているKaizen Platformがお届けする「世界をKaizenしている人」に注目した本連載。ジャパンネット銀行は2000年に創業した、日本初のインターネット専業銀行。銀行なのに店舗や通帳がないという仕組みは、今でこそ多くのネット銀行で当たり前になっていますが、初めて試みたのがジャパンネット銀行でした。ネット銀行である以上、お客様と実際に対面する窓口もありません。いわば、インターネット上のページが窓口なのです。お

「SEO屋さん」からの脱却。ウィルゲートの動画活用と新しいマーケティング戦略とは

「世界をKaizenする」をミッションに事業を展開しているKaizen Platformがお届けする「世界をKaizenしている人」に注目した本連載。記事作成サービスの「サグーワークス」、「暮らしニスタ」や「Milly」などのメディア運営、そしてSEOを軸としたコンテンツマーケティング支援など、企業のWebマーケティングを支援している株式会社ウィルゲート。同社が手掛けるBtoB事業のマーケティング戦略は、これまで属人的なリードの獲得に依存しているという課題があったとい

動画広告で指名検索は640％増加も。オンラインとオフラインの両立を目指す、ANAPの新戦略

「世界をKaizenする」をミッションに事業を展開しているKaizen Platformがお届けする「世界をKaizenしている人」に注目した本連載。 ANAP、ANAP GiRLなどを中心に幅広い女性から支持をうけるファッションブランドを展開している株式会社ANAP（以下、ANAP）。 ANAPでは認知拡大を目的として、ターゲット層が多くいるYouTubeにて、インストリーム広告の動画運用をしている。動画制作においてKaizenAd導入後、オンラインでの新規会員登録者数

セールス効果20％UPも。BMWはなぜ、KaizenAdに動画を依頼したのか

「世界をKaizenする」をミッションに事業を展開しているKaizen Platformがお届けする「世界をKaizenしている人」に注目した本連載。ドイツ、バイエルン州のミュンヘンを本拠点とする世界的な自動車メーカー、BMW。日本では、1〜8シリーズ、1〜7のXモデル、SUVモデル、サーキットの走行も可能なMモデル、電気自動車のiモデルなど、20種類以上のモデルを展開。BMW Japanのデジタルマーケティングでは、実店舗への来店頻度の向上を目的として、動画施策を実

「おにぎり」でつながる開発途上国と先進国。そこで動画が果たした役割とは

「世界をKaizenする」をミッションに事業展開しているKaizen Platformがお届けする「世界をKaizenしている人」に注目した本連載。今回お話を伺ったのは、「食」を通じて世界の食料・健康問題の解決に取り組むNPO法人「TABLE FOR TWO International」。定食や食品を購入すると、1食につき20円の寄付金がTABLE FOR TWOを通じて開発途上国の子どもたちの学校給食になるという取り組みを展開している。 2015年からは、おにぎりの写