Kaizen ワークス

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【Kaizen ワークス】デジタルトランスフォーメーション（以下DX）のプロフェッショナルであるKaizen Platformがおくる、DX専門誌です。国内外の最新事例や、グロー…

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ROI10倍超を達成したSUBARUのデジマ改善。店舗送客最大化への挑戦

こんにちは！Kaizen note編集部です。先日、Kaizen Platformが主催するオンラインイベント「DX Drive」が開催されました。DX Driveは「日本のDXを加速する。」をコンセプトに、最前線でDXに取り組んでいるゲストをお迎えし、DXの"今"と"リアリティ"をお届けするイベントです。今回は、株式会社SUBARUの川﨑みさ旗様をゲストにお迎えし、「ROI10倍超！SUBARUが行う店舗送客最大化のためのデジマ改善と今後の展望」と題して、デジタルマ

【東急ハンズ】「小売×DX」の巨大マーケットで、僕らはこう戦う

「世界をKAIZENする」をミッションに事業を展開しているKaizen Platformがお届けする「世界をKAIZENしている人」に注目した本連載。   1976年の創業から、「お客様の生活文化の創造をお手伝いいたします」を企業理念に多くの生活雑貨を取り扱う東急ハンズ。インターネットの普及とともに消費が多様化していく中、2008年から、ビューティやステーショナリー、ギフト雑貨など生活に彩りを加えるアイテムをセレクトした小型専門店「hands be（ハンズビー）」も展開し

銀行内のDXを進めながら、地域企業のICT導入をサポート。山陰合同銀行が示す、地域に寄り添った新しい銀行の在り方

「世界をKAIZENする」をミッションに事業を展開しているKaizen Platformがお届けする「世界をKAIZENしている人」に注目した本連載。山陰地方で最大規模の地方銀行である山陰合同銀行。1941年の設立以来、地域に根ざした金融機関として、厚い信頼を得ています。金融業界にデジタル化の波が訪れている今、山陰合同銀行でも社内の業務のデジタル化に着手し、DX（デジタルトランスフォーメーション）を推進。「手のひらに銀行店舗を」をスローガンに、お客様の銀行での手続きを

【2021年アメリカの流通・小売の最新DXトレンド】BOPISの急拡大とD2Cマーケティングの進化（射場瞬・須藤憲司）

 ここ3年で業界全体が急激な変化を遂げ、小売業のDXが日本より数歩進んでいるアメリカ。このトレンドを理解することは、日本にこれから押し寄せる大きな波を理解するうえで、非常に重要です。小売業に関する情報に特化した、1年に1度の大型イベント「NRF Retail’s Big Show」。毎年現地NYで参加している、IBAカンパニー射場瞬氏を講師にお迎えしたセミナーがオンラインで行われました。 IBAカンパニーは、米国での最先端の知見とネットワークで、デジタルトランスフォーメ

【DXのキーマン直撃】寺田倉庫が実現する「次世代トランクルーム」の形

「世界をKAIZENする」をミッションに事業を展開しているKaizen Platformがお届けする「世界をKAIZENしている人」に注目した本連載。 1950年の創業から、BtoBの倉庫事業や物流サービスを主軸に成長を続けてきた寺田倉庫。トランクルーム事業においても、業界内で確かなポジションを確立していましたが、2012年にすべてのやりとりがオンラインで完結する宅配型トランクルーム「minikura」のサービス開始によって、さらなる飛躍を遂げました。以降、倉庫会社とし

オンライン入試・ウェブオープンキャンパスの実現に奮闘「新規事業を立ち上げるようなもの」。実践女子大の「学生目線」なトライ&エラー

　2014年に文学部・人間社会学部、短期大学部のキャンパスが渋谷へと移転し、より一層人気の高まっている実践女子大学。　例年、春のオープンキャンパスシーズンには多くの受験生を呼び、大学・短期大学部の魅力を広くPRしてきた。同大はコロナ禍でオンライン入試やウェブオープンキャンパスを実施。トライ&エラーを繰り返して、受験広報のDX化を垂直立ち上げした。　当記事では、8月25日に行われた、実践女子大学とKaizen　Platformのオンラインセミナー「学校法人のデジタル化と

オフライン・オンラインの“ハイブリッド型展示会”は根付くのか？　『アドタイ・デイズ2020秋』が示した動画の可能性

2020年9月開催の宣伝会議によるマーケティングイベント『アドタイ・デイズ秋』は、例年、大勢の参加者が来場する大規模なイベントとして注目を集めています。しかし、コロナ禍の今年は多くの来場者を集めることはできません。そこで新たにオフライン・オンラインのハイブリッド型展示会という試みが行われました。今回は、そんな新たな試みとして関心が高まる『アドタイ・デイズ秋』の概要と、その際配信したKaizen Platformのウェビナーの内容を特別に公開。そして「オフライン・オ

「『圧倒的データ量』『目利き力』『第三者の目』が決め手だった」。エン・ジャパンがKAIZENチームと組む理由

「世界をKAIZENする」をミッションに事業を展開しているKaizen Platformがお届けする「世界をKAIZENしている人」に注目した本連載。 800万人超の会員数を誇る転職サイト『エン転職』や、25万社が利用する求人サービス『engage』などのHR Techプロダクトを展開するエン・ジャパン。さまざまなアプローチでデジタルマーケティングに取り組むエン・ジャパンは、なぜ今KAIZENチームと組むのでしょうか。エン・ジャパンのデジタルマーケティングを統括する

Kaizen TEAMを活用して開発期間が1〜2ヶ月に！？「安全」「スピーディ」にサイト改修を実現した「セゾン自動車火災保険」のサイト施策を聞く

「世界をKaizenする」をミッションに事業を展開しているKaizen Platformがお届けする「世界をKaizenしている人」に注目した本連載。損保ジャパン日本興亜グループの中で、ダイレクト型自動車保険を取り扱う企業として、日々、ユーザー数を増やしているセゾン自動車火災保険。ダイレクト型とは、従来の対面式で担当者とやりとりをする代理店型とは異なり、手続きがネットで完結する形の自動車保険です。代理店型は支社・支店や代理店を介することでユーザーと対面して保険を説明で

ローン申し込みに必要不可欠な“大量”の入力フォームをいかにストレスなく入力してもらうか？　ネット銀行ならではの悩みを解決したカイゼン施策

「世界をKaizenする」をミッションに事業を展開しているKaizen Platformがお届けする「世界をKaizenしている人」に注目した本連載。ジャパンネット銀行は2000年に創業した、日本初のインターネット専業銀行。銀行なのに店舗や通帳がないという仕組みは、今でこそ多くのネット銀行で当たり前になっていますが、初めて試みたのがジャパンネット銀行でした。ネット銀行である以上、お客様と実際に対面する窓口もありません。いわば、インターネット上のページが窓口なのです。お

地道な検証サイクルが成果に繋がる。電子書籍ストアならではの作品との出合いを届ける「BookLive!」

「世界をKaizenする」をミッションに事業を展開しているKaizen Platformがお届けする「世界をKaizenしている人」に注目した本連載。 90年代後半からインターネットの普及と共に利用が広まり、まだまだ市場が伸び続けている電子書籍市場。国内最大級の配信数を誇る電子書籍ストア「BookLive!」を運営する株式会社BookLiveは、ユーザーの利便性を追求することで、「より良い読書体験」の実現を目指しています。そのために必要なのが、細かなUI改善施策。「元々

「1本100万円と1本5万円の動画を比較して」日本旅行が抱えていた動画施策の課題とは

「世界をKaizenする」をミッションに事業を展開しているKaizen Platformがお届けする「世界をKaizenしている人」に注目した本連載。今回は日本最初の旅行会社であり、長年の実績と歴史を持つ株式会社日本旅行（以下、日本旅行）ICT営業推進部 Webマーケティングチームにお話をうかがいました。日本旅行が抱えていた課題は、Web上での認知度拡大。これまでどのような動画施策を実施していたのか、そしてKaizen Adとのお取り組みでどのような知見が得られたので

「一度退会しても、戻ってきてくれればOK」サブスクリプションビジネスに欠かせない柔軟性

「Amazonプライム」「Netflix」といった書籍・動画配信をはじめ、食品、服、生花の定期便など、あらゆる業界やジャンルで広がりを見せるサブスクリプションを用いたサービス。 Kaizen Platformでは、そんなサブスクリプションビジネスにまつわるいくつかのプロジェクトがあります。今回、話を聞いたのは、サブスクリプションサービスの「解約抑止」を担ったことのあるプロジェクトマネジャーとアカウントエグゼクティブ（営業）の3名。前編に続く後編では、サブスクリプションサ

「解約ページにたどり着いたユーザーを止めるのは難しい」サブスクリプションサービスに潜む課題解決のコツは“行動の分析”

「Amazonプライム」「Netflix」といった書籍・動画配信をはじめ、食品、服、生花の定期便など、あらゆる業界やジャンルで広がりを見せるサブスクリプションを用いたサービス。 Kaizen Platformでは、そんなサブスクリプションビジネスにまつわるいくつかのプロジェクトがあります。今回、話を聞いたのは、サブスクリプションサービスの「解約抑止」を担ったことのあるプロジェクトマネジャーとアカウントエグゼクティブ（営業）の3名。前後編にわたっておくる本記事。前編では、