マガジンのカバー画像

Kaizen ワークス

81
【Kaizen ワークス】デジタルトランスフォーメーション(以下DX)のプロフェッショナルであるKaizen Platformがおくる、DX専門誌です。国内外の最新事例や、グロー… もっと読む
運営しているクリエイター

#お客さま事例

【東急ハンズ】「小売×DX」の巨大マーケットで、僕らはこう戦う

「世界をKAIZENする」をミッションに事業を展開しているKaizen Platformがお届けする「世界をKAIZENしている人」に注目した本連載。 

1976年の創業から、「お客様の生活文化の創造をお手伝いいたします」を企業理念に多くの生活雑貨を取り扱う東急ハンズ。インターネットの普及とともに消費が多様化していく中、2008年から、ビューティやステーショナリー、ギフト雑貨など生活に彩りを加えるアイテムをセレクトした小型専門店「hands be(ハンズ ビー)」も展開し

スキ
12

銀行内のDXを進めながら、地域企業のICT導入をサポート。山陰合同銀行が示す、地域に寄り添った新しい銀行の在り方

「世界をKAIZENする」をミッションに事業を展開しているKaizen Platformがお届けする「世界をKAIZENしている人」に注目した本連載。 山陰地方で最大規模の地方銀行である山陰合同銀行。1941年の設立以来、地域に根ざした金融機関として、厚い信頼を得ています。 金融業界にデジタル化の波が訪れている今、山陰合同銀行でも社内の業務のデジタル化に着手し、DX(デジタルトランスフォーメーション)を推進。「手のひらに銀行店舗を」をスローガンに、お客様の銀行での手続きを

スキ
13

【DXのキーマン直撃】寺田倉庫が実現する「次世代トランクルーム」の形

「世界をKAIZENする」をミッションに事業を展開しているKaizen Platformがお届けする「世界をKAIZENしている人」に注目した本連載。 1950年の創業から、BtoBの倉庫事業や物流サービスを主軸に成長を続けてきた寺田倉庫。 トランクルーム事業においても、業界内で確かなポジションを確立していましたが、2012年にすべてのやりとりがオンラインで完結する宅配型トランクルーム「minikura」のサービス開始によって、さらなる飛躍を遂げました。以降、倉庫会社とし

スキ
17

「『圧倒的データ量』『目利き力』『第三者の目』が決め手だった」。エン・ジャパンがKAIZENチームと組む理由

「世界をKAIZENする」をミッションに事業を展開しているKaizen Platformがお届けする「世界をKAIZENしている人」に注目した本連載。 800万人超の会員数を誇る転職サイト『エン転職』や、25万社が利用する求人サービス『engage』などのHR Techプロダクトを展開するエン・ジャパン。 さまざまなアプローチでデジタルマーケティングに取り組むエン・ジャパンは、なぜ今KAIZENチームと組むのでしょうか。 エン・ジャパンのデジタルマーケティングを統括する

スキ
16

Kaizen TEAMを活用して開発期間が1〜2ヶ月に!?「安全」「スピーディ」にサイト改修を実現した「セゾン自動車火災保険」のサイト施策を聞く

「世界をKaizenする」をミッションに事業を展開しているKaizen Platformがお届けする「世界をKaizenしている人」に注目した本連載。 損保ジャパン日本興亜グループの中で、ダイレクト型自動車保険を取り扱う企業として、日々、ユーザー数を増やしているセゾン自動車火災保険。 ダイレクト型とは、従来の対面式で担当者とやりとりをする代理店型とは異なり、手続きがネットで完結する形の自動車保険です。代理店型は支社・支店や代理店を介することでユーザーと対面して保険を説明で

スキ
5

ローン申し込みに必要不可欠な“大量”の入力フォームをいかにストレスなく入力してもらうか? ネット銀行ならではの悩みを解決したカイゼン施策

「世界をKaizenする」をミッションに事業を展開しているKaizen Platformがお届けする「世界をKaizenしている人」に注目した本連載。 ジャパンネット銀行は2000年に創業した、日本初のインターネット専業銀行。銀行なのに店舗や通帳がないという仕組みは、今でこそ多くのネット銀行で当たり前になっていますが、初めて試みたのがジャパンネット銀行でした。ネット銀行である以上、お客様と実際に対面する窓口もありません。いわば、インターネット上のページが窓口なのです。 お

スキ
16

「SEO屋さん」からの脱却。ウィルゲートの動画活用と新しいマーケティング戦略とは

「世界をKaizenする」をミッションに事業を展開しているKaizen Platformがお届けする「世界をKaizenしている人」に注目した本連載。 記事作成サービスの「サグーワークス」、「暮らしニスタ」や「Milly」などのメディア運営、そしてSEOを軸としたコンテンツマーケティング支援など、企業のWebマーケティングを支援している株式会社ウィルゲート。 同社が手掛けるBtoB事業のマーケティング戦略は、これまで属人的なリードの獲得に依存しているという課題があったとい

スキ
13

動画広告で指名検索は640%増加も。オンラインとオフラインの両立を目指す、ANAPの新戦略

「世界をKaizenする」をミッションに事業を展開しているKaizen Platformがお届けする「世界をKaizenしている人」に注目した本連載。 ANAP、ANAP GiRLなどを中心に幅広い女性から支持をうけるファッションブランドを展開している株式会社ANAP(以下、ANAP)。 ANAPでは認知拡大を目的として、ターゲット層が多くいるYouTubeにて、インストリーム広告の動画運用をしている。動画制作においてKaizenAd導入後、オンラインでの新規会員登録者数

スキ
5

セールス効果20%UPも。BMWはなぜ、KaizenAdに動画を依頼したのか

「世界をKaizenする」をミッションに事業を展開しているKaizen Platformがお届けする「世界をKaizenしている人」に注目した本連載。 ドイツ、バイエルン州のミュンヘンを本拠点とする世界的な自動車メーカー、BMW。 日本では、1〜8シリーズ、1〜7のXモデル、SUVモデル、サーキットの走行も可能なMモデル、電気自動車のiモデルなど、20種類以上のモデルを展開。BMW Japanのデジタルマーケティングでは、実店舗への来店頻度の向上を目的として、動画施策を実

スキ
9

「おにぎり」でつながる開発途上国と先進国。そこで動画が果たした役割とは

「世界をKaizenする」をミッションに事業展開しているKaizen Platformがお届けする「世界をKaizenしている人」に注目した本連載。 今回お話を伺ったのは、「食」を通じて世界の食料・健康問題の解決に取り組むNPO法人「TABLE FOR TWO International」。定食や食品を購入すると、1食につき20円の寄付金がTABLE FOR TWOを通じて開発途上国の子どもたちの学校給食になるという取り組みを展開している。 2015年からは、おにぎりの写

スキ
7

地道な検証サイクルが成果に繋がる。電子書籍ストアならではの作品との出合いを届ける「BookLive!」

「世界をKaizenする」をミッションに事業を展開しているKaizen Platformがお届けする「世界をKaizenしている人」に注目した本連載。 90年代後半からインターネットの普及と共に利用が広まり、まだまだ市場が伸び続けている電子書籍市場。国内最大級の配信数を誇る電子書籍ストア「BookLive!」を運営する株式会社BookLiveは、ユーザーの利便性を追求することで、「より良い読書体験」の実現を目指しています。 そのために必要なのが、細かなUI改善施策。「元々

スキ
5

「販促のためにこそ動画の活用を」メディックスに聞く、動画施策の課題とは

「世界をKaizenする」をミッションに事業を展開しているKaizen Platformがお届けする「世界をKaizenしている人」に注目した本連載。 インターネット広告代理店である株式会社メディックス(以下、メディックス)は、3年前から動画マーケティング領域に参入した。 もともとは広告クリエイティブの制作事業からスタートした同社。現在はクリエイティブ制作だけでなく、広告効果の解析・分析や広告の運用など、デジタルマーケティングに必要な幅広いソリューションを広告主に提供して

スキ
6

FiNCの動画マーケティングで、なぜKaizen Adは成果につながらなかったのか

「世界をKaizenする」をミッションに事業を展開しているKaizen Platformがお届けする「世界をKaizenしている人」に注目した本連載。 「ヘルスケア/フィットネス」カテゴリ※1・ダイエットアプリ※2においてダウンロード数国内No.1の「FiNC」アプリを提供している、予防ヘルスケア✕AIテクノロジー(人工知能)に特化したヘルステックベンチャーの株式会社 FiNC Technologies。 主力事業であるスマートフォン向けアプリは、ブランド強化として今年の

スキ
8

「1本100万円と1本5万円の動画を比較して」日本旅行が抱えていた動画施策の課題とは

「世界をKaizenする」をミッションに事業を展開しているKaizen Platformがお届けする「世界をKaizenしている人」に注目した本連載。 今回は日本最初の旅行会社であり、長年の実績と歴史を持つ株式会社日本旅行(以下、日本旅行)ICT営業推進部 Webマーケティングチームにお話をうかがいました。 日本旅行が抱えていた課題は、Web上での認知度拡大。これまでどのような動画施策を実施していたのか、そしてKaizen Adとのお取り組みでどのような知見が得られたので

スキ
15